大学院 先端科学技術研究科博士課程および論文博士Q&A

東京電機大学大学院において、博士号を取得する方法は、博士課程と論文博士があります。
博士課程への進学および論文博士の申請にあたってのQ&Aを作成いたしましたので、博士号取得を検討されている方はご覧ください。

博士課程のQ&A

A:
本学で取得できる学位には、博士(工学)・博士(理学)・博士(情報学)の3種類があります。修業年限は3年です。
専攻によって、取得できる学位の種類は異なります。詳細は以下の「先端科学技術研究科 専攻一覧」をご覧ください。
専攻の名称を選択すると、「専攻の教育理念と目的」、「開講科目」、「教員・研究室一覧」も確認できます。

A:
以下の「先端科学技術研究科 専攻一覧」で各専攻ごとに「教員・研究室一覧」を掲載しています。
研究指導を受けられる教員は、「教員・研究室一覧」で、「研究指導教員」に記載されている教員となります。研究指導補助教員から研究指導を受けることはできません。
教員のページには、「研究室のホームページ」や「専門分野」、「著書・論文歴」、「所属学会」などが掲載されております(教員ごとに掲載事項は異なります)。
「研究室のホームページ」にメールアドレスが記載されている教員には、直接連絡することができます。
メールアドレスが記載されていない教員の場合には、先端科学技術研究科事務局(sentan-doctral(at)mail.dendai.ac.jp((at)を@に置き換えて下さい)までメールにてご連絡ください。

A:
本学には、東京千住キャンパスと埼玉鳩山キャンパスの2つのキャンパスがあります。通学するキャンパスは、研究指導教員が勤務するキャンパスとなります。ご不明な場合には、先端科学技術研究科事務局(sentan-doctral(at)mail.dendai.ac.jp((at)を@に置き換えて下さい)までメールでお問い合わせください。
それぞれのキャンパスの紹介・アクセス方法は以下をご覧ください。

A:
学費については、入学年度ごとに記載しております。以下の「学費(大学院)」をご覧ください。
奨学金については、以下の「大学院生のための奨学金制度」をご覧ください。博士課程(後期)在学者(企業派遣学生と国費留学生を除く)に対して給付する「学術振興基金(奨学援助金)」があります。「給付」される奨学金は返還義務がありません。
例年、1人あたり40万円前後の奨学金が給付されています。直近の給付実績については、「大学院生のための奨学金制度」に記載しております。
ほかにも、日本学生支援機構の奨学金制度(貸与)があります。

A:
博士課程の修了条件は、以下の通りです。
本研究科に3年以上在学し、所要科目14単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査及び最終試験に合格しなければならない。ただし、在学期間に関しては、優れた研究業績をあげた者については、本研究科の在学期間が1年(修士課程を2年未満の在学をもって修了した者にあっては、当該在学期間を含めて3年)以上の在学で修了を認めることができます。

博士論文審査にあたっての論文受理のための最低必要条件は、「学会誌及びこれに相当する権威ある学術誌に既発表、発表確定又は投稿中である学位論文の主たる内容を含む単著論文、若しくは前記条件を充たす本人と指導教員を含む共著論文が1編以上あること」となっております。
詳細については、以下の「博士論文審査手続要領」をご覧ください。

A:
入学試験要項を以下に掲載しております。出願期間・試験日等の日程を確認していただけます。
修士課程を修了していなくても、以下の場合は出願資格を有します。

・本研究科入学時において大学卒業後、または外国において学校教育における16年の課程を修了した後、大学・研究所等において2年以上研究に従事した者で、本大学院が、当該研究の成果等により修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者。
・その他本大学院が、修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者。

ただし、事前審査が必要となります。事前審査の認定基準は入学試験要項をご覧ください。

A:
先端科学技術研究科の在籍者数は以下に公開しております。例年、在籍者の約半数は社会人学生です。

情報は、年度ごとに公開しておりますので、閲覧希望の年度を選択してください。

「修学上の情報等」を選択してください。

(3)収容定員及び在籍者数の「4.在籍者数、収容定員、定員充足率」を選択してください。
5月1日現在の在籍者数、収容定員、定員充足率を掲載しております。

論文博士のQ&A

本学への論文博士の学位請求は、本学大学院先端科学技術研究科の研究指導資格をもった教員を仲介しての博士論文提出が必要となります。
「取得できる学位の種類」、「仲介教員」および「教員に連絡する方法」については、課程博士のQ&Aに記載しておりますので、ご覧ください。

A:
論文受理に係る最低必要条件は、以下の通りとなります。
(博士論文審査手続要領P39-40に記載、以下該当事項のみ抜粋)

次の第2項、第3項及び第5項のいずれかに該当する論文受理のための最低必要条件を確認しなければならない。
ただし、次の第2項及び第3項中の学会誌とは、広い意味の学術誌を含むレフェリーのあるものを指し、研究科委員会で必要と認めた場合は、他の委員の意見を聴取しなければならない。

2 次の各号に掲げるすべての条件を充たすこと。
(1)学会誌に発表(掲載決定を含む)の単著論文が一編以上あること。その内容は学位論文の主たる内容を含むものとする。
(2)上記(1)の他に学会誌に発表(掲載決定を含む)の単著若しくは本人の関与した共著論文で、その内容が学位論文に関連したものが一編以上あること。
(3)英語文献を十分読みこなす能力のあること。

3 次の各号に掲げるすべての条件を充たすこと。
(1)学会誌に発表(掲載決定を含む)の学位請求者が主たる著者である共著論文が三編以上あること。その内容は学位論文の主たる内容を含むものとする。
(2)英語文献を十分読みこなす能力のあること。

5 学位請求者が提出した学位請求論文が特に優れた論文と認められること。

A:博士学位授与は、9月と3月に行われます。

A:
9月の博士学位授与の場合、論文の提出期限は4月下旬です。
3月の博士学位授与の場合、論文の提出期限は11月中旬です。

A:
博士学位請求に係る論文の提出後に、資格検定予備審査および資格検定審査が行われます。
資格検定審査で論文受理が認められれば、学位請求申請をしていただき、学位論文発表会が開催されます。
学位論文発表会での論文審査の結果に基づき、研究科委員会で合否判定が行われます。合格と判定されると、博士号が授与されます。

A:
資格検定審査申請に係る審査料として、4万円がかかります。
学位請求申請に係る審査料として、6万円がかかります。

A:
各種様式は以下の博士論文審査手続方法に掲載しております。
博士論文提出の際には、「様式1-1学位論文受付票」および「様式1-2内容の要旨」を添付してください。
資格検定審査申請の際には、「様式2-1検定審査申請書」を提出してください。
学位請求申請の際には、「様式2-2学位請求書」を提出してください。

博士論文審査に係る詳細については、以下の「博士論文審査手続要領」をご覧ください。博士論文受理のための条件、審査日程など全て記載しております。

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