国際センター 近藤特別専任教授が「日経産業新聞」に掲載

2018.08.10

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日本企業の東南アジア諸国連合(ASEAN)への投資が増えていることをあげ、この投資を成功させるためには工学系人材の確保が必要であり、日本政府の施策として行われている大学の寄付講座について紹介。
日本企業のグローバル展開に合わせて、ASEAN以外の国でもこうした取り組みが望まれるとのコメントがコラム Techno Salonに掲載されています。