中長期計画の5つの骨子 Ⅰ.東京電機大学(学部・大学院)

先進的な改革に取り組み、理工系私立大学のトップを目指す

先進的な改革に取り組み、理工系私立大学のトップを目指す

建学の精神、教育・研究理念を堅持しつつ、輝き続ける東京電機大学の実現のため、「ものづくり教育」をより一層重視し、理工系私立大学のトップになることを目指します。2017(平成29)年には全学的改編を行い、「横型統合的教育」と「縦型統合的教育」を軸とした新たな教育の実現を図ります。

達成目標

  • 教育、研究、社会貢献の各項目において本学独自の特色ある取り組みを推進し、理工系私立大学のトップを目指す。
  • 学部と大学院(修士課程)の統合的教育の実施に向けた大学院の拡充整備。〈5年後達成:2018(平成30)年度〉
  • 縦型統合による大学院(修士課程)の教育システム(組織)への移行。〈10年後達成:2023(平成35)年度〉

具体的には

  • 特色ある教育を通して学生の学力向上。
  • 大学院進学率の向上。(目標は40%)
  • 社会に貢献する研究の活性化により時代に即応可能な高度専門技術者の養成。
  • 競争的資金獲得の増加など。

縦型統合および横型統合による、領域・分野を超えた
学部・大学院の教育の実現

科学技術の発展、高度化により、より専門性の高い人材へのニーズが高まっています。そこで学部・修士課程の6年間を見据え、連続的かつ有機的に連携した「縦型統合的教育」を構築します。
また、今日の製品はハイブリット自動車のように、機械や電気など特定の専門分野ではなく機能に着目して開発されています。本学ではこのような社会や技術の変化に対応し、各技術を俯瞰的に統合できる人材の育成を目指す「横型統合的教育」を導入します。
この2本の柱で、本学の特色、実学教育の強化を図ります。

目標達成に向けた主なステップ

目標達成に向けた主なステップの図

活動項目

1.理工系私立大学のトップを目指す

(1)特色ある教育の推進と学部卒業生の大学院進学率40%の実現
(2)社会に貢献する研究活性化による競争的資金獲得の増加
(3)公開講座や産学官連携等を通じた社会貢献の向上

2.全学的改編への対応(I街区活用のアカデミックプランの具現化・横型統合的教育の実現)

(1)20年後における本学のあるべき姿を考慮した教育研究組織の再編成
(2)新たな分野を含めた学部等の分野構成(横型統合的教育)の検討
(3)柔軟な教育課程を編成するための新しい教員組織の編成
(4)東京千住キャンパス拡充計画の実施(予定)
(5)望まれる教員像・教員環境の確立と各教員の使命自覚の徹底

3.大学院の拡充整備

(1)縦型統合的教育の内容を踏まえた大学院の拡充整備
(2)大学院に軸足をおいた教育の実施
(3)大学院修士課程を中心とする教員組織の編成

4.学士課程・修士課程の縦型統合的教育への移行

(1)学士課程・修士課程6年縦型統合的教育の実施
(2)新たな領域の教育課程を迅速に展開できる教育システム(組織)の構築
(3)博士課程の研究指導ができる研究水準を有する教員組織の編成

5.社会人教育の充実

(1)社会人の学ぶ目的を満たす教育課程の編成
(2)学びに適した学習環境・教育方法(遠隔教育を含む)等の整備
(3)企業等との連携を含めた教育プログラムの開発
(4)社会人の博士学位取得の拡充

6.研究推進・支援の実施

(1)「統合的教育」「大学院の拡充整備」を支える研究支援体制の強化
(2)研究活動を通じて得られた成果の教育(特に修士課程)への展開
(3)学内研究者のコンソーシアム化の推進
(4)他大学および各種団体との連携強化

7.グローバル化の推進

(1)2020(平成32)年までに外国人留学生500名の受け入れ
(2)「全ての授業を英語で実施するコース」の新設
(3)学内交流活動の活発化(学生間交流の促進と留学生間の関係強化)

8.学生確保

(1)受験者および入学者の質の向上策の展開
(2)学生募集・広報運営に関わる体制の整備
(3)学生募集に関わるデータ類の整備・分析

9.学生支援

(1)学生支援センター・学生相談室・学生アドバイザーによる総合的な学生支援体制の確立
(2)休退学者の縮減
(3)就職支援体制の充実

10.キャンパス整備

(1)東京千住キャンパス第2期計画(Ⅰ街区)の推進(2017(平成29)年4月開設を基本)
(2)東京千住キャンパスへのキャンパス集約に向けた検討
(3)東京千住キャンパスへ集約後の各キャンパスの活用方策の検討

11.各キャンパス施設設備の整備

(1)主たる施設設備の中長期更新・改修計画に基づく事業の推進
(2)キャンパスアメニティ向上等のための施設設備の更新
(3)情報インフラの全体最適化による、教育・研究活動および学生生活等の支援

12.社会貢献

(1)講義のウェブ配信、有料講座導入の策定
(2)新規事業の企画・構想(対象年齢や開講分野など)の策定
(3)各キャンパスの地域連携の活性化の推進
(4)出版局との連携を視野に入れた社会貢献活動の実施

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